利用者を守るための災害への備え
【備え4】連絡や支援要請のためSNSに慣れておく
災害時、電話は通じにくくなる。スタッフ間の連絡や支援要請のため、SNSに慣れておく。
その時、せせらぎでは……
震災直後は、利用者の家族や関係者からの安否確認で電話はパンク状態。メールのサーバーもダウンし、通信手段が大幅に制限された。そこで、スタッフ間の連絡はLINEで一斉に行うようにし、ほかの事業所とはFacebookの投稿で無事を確認し合った。また、支援者との情報交換にもFacebookやツイッターといったSNSを利用することで、居場所や道路の状況、必要な物資などをリアルタイムで伝えることができた。
災害時にSNSを活用するためのポイント
大規模な災害時、電話やメールは基本的につながらないものと考えておきましょう(使用できたとしても、外部との安否確認の連絡が非常に多くなり、スタッフ間の連絡には使えない場合があります)。通常どおり使える可能性が高いのは、LINEやFacebook、ツイッターといったSNS(ソーシャルネットワークサービス)です。
普段からSNSで連絡を取り合う
使い慣れていない機能を、非常時に学ぶのは困難です。できれば、日頃から職員同士でSNSを活用して連絡し合う機会を設け、十分に慣れておきましょう。また、アカウントの作成や連絡先の登録なども、あらかじめ行っておく必要があります。
写真で現場の様子を正確に伝える
SNSには、文章のみならず、画像や映像の情報交換もできるという大きな利点があります。施設や近所の被害状況はもちろんのこと、手元にある物資、利用者やスタッフの様子など、状況に応じてうまく発信することで、的確な支援を受けることにつながります。
『レクリエ2018 11・12月』では支援物資の要請についても紹介しています。
看護師、介護支援専門員、介護福祉士、社会福祉主事、認知症ケア専門士(上級)。グループホームのほか、居宅介護支援事業所、訪問介護事業所、小規模型通所介護事業所などを運営。著書に『大地震から認知症高齢者を守れ!!』(ぱーそん書房)がある。
文/ナレッジリング(中澤仁美) イラスト/藤原ヒロコ